« KIID研究会 | トップページ | 朝顔 »

「公」ということ

 こんばんは、チェスです。

 小職がここ2年弱、マイブームとなっている水泳~水遊びともいう~を通年楽しむには、日本の関東地方の場合には、温水プールが必要です。
 温水プールを利用するには2つの方法が考えられまして、1つは主に地方公共団体が建設、運営している(現在は指定管理者制度で運営を民間に委託していることもある)体育館や学校の温水プールを利用する方法で、後述致しますが、小職はもっぱらこの方法に依存しています。

 もう一つは、最初から民間のスポーツクラブやスイミングスクールに入会して会員になり、そこの施設である温水プールを使う方法ですね。
 こちらは、単純にコストを比較すれば、かなりお高いです。平均的なところで、1ヵ月の会費は1万円前後というところでしょうか。
 無論、高いだけのことはあり、施設が立派で水泳以外にも色々と充実しており、また綺麗であるとか、会員であれば無料で受講できる各種のレッスンプログラムがあるとかいったメリットはございます。

 ただ、これらのメリットは、入会した会員が能動的に享受しようとしなければ、得られないメリットなのであって、実際問題として完全に自由になる時間は週末のみである会社勤めとしては、会費の元を取るだけのスポーツクラブ通いは現状では到底無理であろう、と思われるので、敢えてどこぞのスポーツクラブに入会しよう、という気持ちには、なかなかなりません。

 一方、公共プールは、公の施設です。小職は、日本国民であり、東京都民であり、ついでに言えば台東区民であります。
 それぞれの国・自治体に、会社員でありますから、捕捉率100%で税金を納めています。(といって、別に脱税しようなどと大それた考えはありません。脱税は国に対する犯罪ですから、重罪ですよ!)
 せっかく、しっかりと税金を納めているからには、税金の一部を投入して建設され、運営されている施設を存分に利用しないのは、当たり馬券を払い戻さずに無効にしてしまうようなものです。(ちょっと違うかな)
 東京23区の場合には、最低各区に一つ、温水プールを持っていますから、特別区民税を納めている在住の区の施設をまず第一に使う、ということは当然でありましょう。
 ところが、東京23区の場合には、区によって、この健康増進施設の利用制限を課しているところがございます。
 いわく、「この施設の利用は、○○区民(在住ということでしょうね)、在勤、在学者に限る」などという注意書きを出しているところがあるのです。
 そうした区の言い分は、まぁ推測するところ「区民の税金を使って作り、運営している施設なのだから、利用する権利は区民にあり」というところなのでしょう。
 しかし、そうしたケチなことは一切おっしゃらず、他所の区の民であっても、「是非ご利用下さい!」と歓迎してくれる区もございます。
 中間的なのは、「誰でも利用できますが、区民の皆様にはより安くご利用いただけます」という利用料金に優遇措置をしている区ですね。

 でも、例えば東京都が運営している東京体育館や、辰巳国際水泳場のプールは、他道府県の方々だと利用できない、ということはあるでしょうか?若しくは、東京都民であると、利用料金が半額にサーヴィスしてくれるのでしょうか?
 そんなことはないですよね。

 東京23区の施設、若しくは他の市の施設ということであっても、第一義的には住民サーヴィスのために運営されてはいても、たくさんの人に利用されてこそ、その施設が活用されていると言うべきなのであり、「他の区民の利用はできない」などという了見の狭いことを言うべきではないと思います。
 極端な話が、区のプールであっても、外国の方でも自由に利用できるべきであり、公の施設というからには、そうした広い門戸の開放があってしかるべきではないでしょうか。

|

« KIID研究会 | トップページ | 朝顔 »

コメント

こんばんは。区のプールであっても、区内・外の区別なく、また外の国に対してもオープンにというのは同感です。「公共」「PUBLIC」って、そういうものだと思います。

投稿: とらいでんと | 2005.06.11 02:13

 こんにちは、とらいでんと様、チェスです。

 ご賛同のご意見を賜り、大変嬉しいです。
 何せ、他所様の区、市、県のプールを視察しにいくのが楽しみなので、公共プールはオープンにして貰わないと!(って、それはオマエのためかい、とつっこまれそうですが)

投稿: チェス | 2005.06.11 13:34

コメントを書く



(ウェブ上には掲載しません)




トラックバック


この記事へのトラックバック一覧です: 「公」ということ:

« KIID研究会 | トップページ | 朝顔 »